技術を軸に限りない未来を創造します。
ご挨拶
弊社は1948年、八尾市に宮島工業所として創業し、フラットファイル金具やバインダー金具などの生産を開始いたしました。
その後、1960年に宮島工業株式会社を設立し、主にデータバインダー金具やチューブファイル金具の生産を行い、現在に至っております。
近年、地球環境やペーパーレス化が叫ばれてはおりますが、仮に紙の使用が全く無くなると、これまた生活がしにくくなるのではないかと考えております。
主にファイルの綴じ具を生産する弊社として、皆様にとって本当に使いやすい商品を必要な分だけ提供することで、世の中の役に立つことが出来ると考えております。
そして品質では、『自分のお金を支払ってでも買いたいと思える商品または品質であるか?』を常日頃より意識することで、責任をもって生産する様努めております。
今後は更に社会の役に立つ企業となるため、ファイルの枠にとらわれず様々な商品や加工方法にもチャレンジしたいと考えております。
皆様には、これからも暖かいご指導・ご支援を賜りますようお願い申し上げます
代表取締役社長 宮島 眞人
経営方針
仕事(加工物)を通じて、社会の役に立つ
社是
お客様は常により良いモノを求めている。この心理は変わることがない(常)
しかしながら、より良いモノというのはその時代やお客様の環境によって変化している(変)
その時代・環境におけるより良いモノを求めて弊社は常に変わっていかなければならない。(常と変)
会社概要
- 社名
- 宮島工業株式会社
- 設立
- 昭和35年 2月
- 代表者
- 宮島眞人
- 従業員数
- 40名
- 所在地
- 本社(1,052㎡ )大阪府八尾市東山本新町8-2-3 google map
TEL 072-922-3334
FAX 072-992-1986羽曳野工場(1,537㎡)大阪府羽曳野市駒ヶ谷2-102(柏原・羽曳野中小企業団地内) google map - 資本金
- 1,000万円
- 業種
- 金属製品製造業
- 年商
- 7億 3,000万円(2018年 3月期)
- 取引銀行
- みずほ銀行八尾支店
- 主な取引先
- コクヨ株式会社
株式会社コクヨMVP
戎屋化学工業株式会社
YAOMOKU(やおもく) - 主な生産品目
- チューブファイル用綴じ金具
コンピューター用綴じ金具
事務用デスク部品
沿革
昭和23年 | (1948年) | 5月 | 初代社長 宮島 義雄 八尾市末広町にて宮島工業所を創業 |
昭和30年 | (1955年) | コクヨ株式会社取引開始 | |
ケンゴーバインダー金具、バインダー見出し金具生産開始 | |||
昭和31年 | (1956年) | フラットファイル金具生産開始 | |
昭和35年 | (1960年) | 2月 | 宮島工業株式会社を設立 |
ハンギングホルダー金具生産開始 | |||
昭和40年 | (1965年) | 10月 | アルバム金具生産開始 |
昭和42年 | (1967年) | 5月 | 山本工場を建設 操業開始 |
昭和47年 | (1972年) | 9月 | チューブファイル金具生産開始 |
データーバインダー金具生産開始 | |||
データーファイル生産開始 | |||
コクヨ株式会社 柏原工場にデスク部品納入開始 | |||
昭和59年 | (1984年) | 5月 | 羽曳野工場を建設 操業開始 |
昭和62年 | (1987年) | 12月 | 代表取締役 宮島 茂就任 |
平成4年 | (1992年) | 12月 | チューブファイルツイン金具生産開始 |
平成5年 | (1993年) | コクヨ三重工場納品開始 | |
平成6年 | (1994年) | 12月 | チューブファイルエコ金具生産開始 |
平成7年 | (1995年) | 9月 | 三重工場建設 |
平成9年 | (1997年) | 5月 | 代表取締役 宮島 義治就任 |
12月 | チューブファイルエコツイン金具生産開始 | ||
平成18年 | (2006年) | 6月 | 三重工場売却 |
平成22年 | (2010年) | 1月 | TZE金具生産開始 |
4月 | 本社移転 | ||
令和2年 | (2020年) | 5月 | 代表取締役 宮島 眞人就任 |
現在に至る |
宮島工業はSDGsに取り組んでいます
持続可能な社会のための目標
持続可能な開発目標(SDGs)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として,2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。
持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり,日本としても積極的に取り組んでいます。
参考リンク: Japan SDGs Action Platform / 外務省